オートデスクが主催した地域建設業向けのＢＩＭ活用戦略フォーラムで講演したタカヤ（岩手県盛岡市）からは、ＢＩＭ導入から現在までの道のりが語られた。フォーラム参加者は、同社がどのように壁を乗り越えてきたかを、自らの取り組みに当てはめて聞き入る姿が数多くあった。地域建設会社では限られたリソースをどこまで活用してＢＩＭと向き合っていくかが重要な経営課題の１つになっている。フォーラムは、その糸口を提示する後押しの場でもあった。
「２人のＢＩＭ先導役の強い意志が会社としての推進力になった」。タカヤの細屋伸央代表取締役社長ＣＥＯは、導入から１０年でＢＩＭが社内に浸透してきたことへの手応えをつかんでいる。年間売上高は１５０億円～２００億円。２０３０年には創業１００周年を迎える。同社にとってＢＩＭは成長戦略の１つとして、着実に育ってきた。
「ＢＩＭの成功は大手クラスだからできること。私たちはどこまでやれるだろうか」。ＢＩＭ推進室のまとめ役を担う安東由吏江建築設計グループ主任は１０年前を思い出す。トップダウンで踏み出したＢＩＭではあったが、当時はまだ地域建設業の導入事例がほとんどなく、どう歩んでいけばいいか、不安を感じていた。
ＢＩＭコンサルタントのＳＥＥＺ（東京都港区）との出会いが状況を大きく変えた。アドバイスを受けて専任担当を位置付け、そこからＢＩＭテンプレートの整備を本格化し、まずはＢＩＭ導入基盤の構築に注力してきた。インテリアコーディネーターやビジュアライズ担当者とも連携し、営業提案の観点でもＢＩＭ効果が発揮できる体制を確立した。
当初から課題としてあったのは、施工ＢＩＭの対応だった。オートデスクＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」を全面導入する中で、施工段階へのＢＩＭデータ活用に向けてＲｅｖｉｔ施工支援アドオンツール「ＭＦＴｏｏｌｓ」や、クレーン施工計画シミュレーションシステム「Ｋ－Ｄ２ ＰＬＡＮＮＥＲＲ」の導入を決め、２０２５年からは念願だった施工ＢＩＭの支援担当を配置したことで「ＢＩＭを軸に現場との意思疎通が深まった」と強調する。
とはいえ、これまでの道のりは決して平坦ではなかった。専任者として任命された安東氏は「ＢＩＭとは何か」を模索する日々が続いた。「テンプレートやファミリ整備もトライアンドエラーの繰り返しだった。何のためのパラメータなのか、どのデータを次のフェーズに引き継ぐべきなのか」。試行錯誤を繰り返す中で「当社なりの枠組みが整い始めた時には、その意味をようやく自分なりに整理することができた」と実感している。
同社は、２０３０年に迎える創業１００年に合わせ、社を挙げてＤＸ改革を推し進めている。安東氏は「設計だけ、施工だけのＢＩＭデータ活用ではもったいない。現在はＢＩＭを越え、社全体で蓄積したデータを活用していくための準備を進めている」と説明する。
設計グループでは現在、１７人全員がＲｅｖｉｔを使いこなす体制が確立している。建築設計グループマネージャーとして全体を統括する伊藤慎吾氏は「設計者からはもうＣＡＤには戻れないという声が聞こえてくるくらい、しっかりと社内に根付いている」と説明する。
１年前からはオートデスクの建設クラウドプラットフォーム「Ｆｏｒｍａ」の本格導入も動き出した。モデル調整やレビューもＦｏｒｍａ上で行い、施工検討会にも活用し、施主を含むプロジェクト関係者との情報共有ツールとして活用が進んでいる。
施工段階でのＢＩＭデータ活用にチャレンジする現場も表れ始めた。干渉チェックや鉄骨建て方検討などに活用する中で、初の施工ＢＩＭにチャレンジした現場所長は「重大な手戻りが減り、資材手配にも余裕を持って取り組めた」と手応えを語る。他の現場所長からも「協力会社との合意形成にも役立っており、次の現場でも活用していきたい」との声が聞こえる。
伊藤氏は「ＢＩＭ導入に踏み出して来年で１０年になる。現場に興味を持ってもらえるまでに時間はかかったが、成功事例の積み重ねで社内の意識も徐々に変わり始めた。壁にぶつかった際にアドバイスをくれるコンサルタントや、参考に訪れた建設会社からの助言などが大きな支えになった」と振り返り、全国から地域建設会社１９社から約５０人が詰めかけたフォーラムの場が「各社の新たな一歩を踏み出すきっかけの場になれば」と付け加える。
フォーラムの基調講演として登壇する早稻田大学の石田航星建築学科准教授は、大手・準大手ゼネコンを対象に長年続けているアンケート調査で、ＢＩＭ導入効果として常に上位にランクインする取り組みとして「干渉チェック」「施工シミュレーション」「発注者へのプレゼンテーション」があると説明する。「実はこの３つは１０年前から上位に入っている。地域建設会社にはまず、これらの取り組みを重要視してＢＩＭ導入を推し進めてもらいたい」と強調する。
特に地域建設会社の場合、限られたリソースをどう配分するかという課題もある。「ＢＩＭ導入コストの見極めが重要なポイントになることは言うまでもない」とし、近年は専用ＢＩＭソフトなしでも３Ｄモデルや図面、属性データをウェブブラウザー上で確認・共有できるＢＩＭビューアが進化しており、それを主体として施工ＢＩＭに取り組んでいくことも「コストを抑えて効果的に推進していけるやり方だと思う」と説明する。
ＢＩＭデータ活用の効果を最大限に引き出すためにはプロジェクト関係者とのＢＩＭを軸に連携していくことが不可欠。「フルスペックで本気を出して取り組むことは理想ではあると思うが、ハードルをできるだけ低くして取り組むことで、専門工事会社も対応しやすくなる。会社の戦略や実情に応じて最適な枠組みで一歩を踏み出してほしい」と呼び掛ける。
フォーラムでは登壇者に対して、参加者から数多くの質問や相談の声が上がった。現場の生産性向上に乗り出す地域建設業では、ＢＩＭへの大きな期待をもつものの、組織体制や人材育成・確保の観点からどうＢＩＭ導入を推し進めていけばいいかに悩んでいる。これは登壇した美保テクノスとタカヤが通ってきた道でもある。
石田氏は「最前線の現場担当にもＢＩＭをマスターさせる進め方は〝二刀流〟の技術者を育てるようなもの。ＢＩＭスキルをもつオペレーターなどの専門人材をきちんと横につけて取り組むことで、現場担当も業務に集中して的確にＢＩＭデータ活用を進めることができる」とアドバイスする。
建築分野ではＢＩＭ図面審査が動き出し、土木分野では国土交通省のＢＩＭ／ＣＩＭ原則適用が新たなステージに入ろうとしている。地域建設業のＢＩＭトップランナーである美保テクノスとタカヤからのメッセージは、参加した同業の地域建設会社の背中をしっかりと後押しするきっかけをつくった。
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