オートデスクの内装・ディスプレー業界向けラウンドテーブルでは丹青社、船場、乃村工藝社、三井デザインテックの４社が前半と後半に分かれ、空間価値を生み出すためにＢＩＭをどう使い、どのような視点を重視しているかを語った。内装分野ではＢＩＭ導入の流れに呼応するように、２次元ＣＡＤからＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」に移行する動きが広がっている。登壇したトップランナー４社に共通するのは「使えるところから使っていく」という前向きな意識だ。これは基調講演で登壇した建築家の中山佳子氏（中山佳子設計企画）が実践する「いいとこどりＢＩＭ」に通じる考え方だ。
２０１９年からＢＩＭ推進に乗り出した船場では設計職の８割がＢＩＭ教育を受講済み。２５年度には約２００件の設計でＢＩＭを活用した。中でもオフィス系プロジェクトは受注増の影響もあり、前年度の２倍に増えている。ＢＩＭ ＣＯＮＮＥＣＴ本部の大倉佑介戦略企画部部長は「当初は一から基本操作を教えていたが、現在は『使えるところから使う』意識が必要と考え、受講者一人ひとりの目標達成に向けたマイルストーンを決めて取り組むようにしている」と明かす。
同社の芳賀咲歩チーフデザイナーは「３次元で直感的に使えるＢＩＭの効果は施主との合意形成だけでなく、積算や施工チームに設計意図を伝える伝達手段にもなっている」と説明する。ウォークスルー動画は「オンラインでの打ち合わせが主体のクライアントとの空間確認に最適」で、アイレベルパースも「外観サインの調整や景観協議の面でも有効」と付け加える。
オートデスクの建設クラウドプラットフォーム「Ｆｏｒｍａ」の活用も拡大している。大倉氏は「昨年はＢＩＭプロジェクトの６割で共同作業を実現しており、２６年度からは設計施工の流れを一元管理するフェーズに入っている」と強調する。同社は８年かけてＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」を使いこなすユーザー（社員）を増やしてきた。実は、この２カ月で施工管理ソリューションの「Ｆｏｒｍａ Ｂｕｉｌｄ」ユーザーが「急速に増え、１.８倍ものユーザーが使えるようになった」と急速拡大をアピールする。
１６年からＢＩＭ導入に踏み切った丹青社では、特定クライアント向けにＢＩＭ体制を整備する動きが広がっている。年間２００件超もの店舗設計を手掛けるクライアントの案件では、２４年度からＢＩＭ標準化に乗り出した。同社デザインセンターストアデザイン局の野村智哉設計グループ長は「標準化によって一つのデータを関係者がシームレスに連携できるような環境を実現できた。これにより作業の効率化が大幅に向上したことが成果の一つ」と手応えを口にする。
家具や設備、部材、サインなどの専用ファミリも整備した。新規案件だけでなく、改装案件でも設計担当の業務効率を引き上げる要因になっている。同社関西支店の草野真友香デザイナーは「ＢＩＭを使い始めてちょうど１年になるが、専用ファミリが構築されているおかげで迅速な作業が実現し、合意形成の面でも効果が出ている」と強調する。
Ｆｏｒｍａも関係者との迅速な情報共有を後押しする基盤になっている。野村氏は「設計中のデータをリアルタイムにチェックできるため、２次元ＣＡＤで進めてきたＰＤＦチェックと比べ作業時間を大幅に短縮できた。施工段階でも最新データにアクセスできるメリットが生かされるだろう」と考えている。クライアントの厳密なデザインルールや法規チェックを支援する専用ＡＩ（人工知能）も開発し、ＢＩＭ×ＡＩの視点から空間価値の提供を推し進めている点も同社の特徴だ。
この記事は 建設通信新聞 からの転載です
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