三建設備工業が、設計から施工、維持管理までの一貫したプロジェクト（ＰＪ）管理体制の確立に向けて動き出した。オートデスクの建設クラウドプラットフォーム『Ｆｏｒｍａ』を基盤に、ＰＪ管理の主体を「ヒト」から「モノ」へと移行することで、属人化の流れを排除し、再現性のあるプロセスを実現することが狙い。４月から運用に踏み切り、既に稼働中現場の７割が導入を始めた。同社が目指す新たなＰＪ管理の枠組みとは何か。その最前線を追った。
「現場がいままでやっていた業務の流れを変えないことを前提にシステムを構築してきた」。ＤＸ推進本部ＤＸ推進部の日比俊介担当部長は、運用を始めた新たなＰＪ管理システム「Ｓａｎｋｅｎ Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ Ｓｙｓｔｅｍ（ＳＣＳ）」への思いをそう説明する。基幹システムと連携し、受注が完了した時点でＦｏｒｍａが自動で立ち上がり、その流れに沿って資材の状態が変化していく状況を後工程に引き継いでいく仕組みを形づくった。
「建設業はヒトをベースにした管理を重視しているが、われわれが扱うプロダクトはあくまでもモノであり、設計から施工に情報が流れる際にはモノの状態が移り変わっていく。その変化の連続性を、ライフサイクルを通じてきちんと情報として蓄積していくことが、当社が構築したＰＪ管理の考え方」と付け加える。
これまで同社は、情報共有環境としてクラウドストレージの「ＢＯＸ」を活用してきた。ただ、その活用は単に情報を出し入れする「点」としての管理にとどまり、調達から施工、検査、竣工までの流れの中で「状態の変化」に対応した管理ができない状況にあった。Ｆｏｒｍａの導入により、資材のライフサイクル全体を見据えたトータル管理が可能になった。
現在稼働中の現場３００件のうち、７割が導入を始めた。一気に導入が広がった背景には、現場の担当者が従来のやり方と同じようにデータを入力できるよう配慮したシステム構築の工夫があった。ＤＸ推進部の高橋渉課長代理は「現場が違和感なく取り組める状態を提供することに力を注いできたことが導入の後押しになった」と強調する。
これまで現場では、ＰＪ管理に関連する諸情報をＢＯＸ内に設定したファイルに入れ、関係者間で共有してきた。作業の進捗（しんちょく）に合わせ、情報を付加して新たなファイルに入れる流れとなるが、 経験の浅い現場担当者などは次に情報をどこに格納すべきか判断に悩むケースもあった。内田泰斗課長代理は「４月からは情報を入れると、Ｆｏｒｍａ側で次に何をすべきか指示を出す流れとなり、誰もが迷わずに情報共有ができるようになった」と説明する。
Ｆｏｒｍａには常時日々８００人規模がアクセスしている。短期で終了するＰＪについては現場の混乱を避けるため、ＢＯＸを継続して使うことにしたものの、工期が２、３年の大型工事は４月を境にＦｏｒｍａへの切り替えを行った。オートデスクとは全社利用契約を結び、協力会社などのＰＪ関係者を無償で招待し、Ｆｏｒｍａを軸に皆が情報共有する枠組みを実現した。
ＤＸ推進部は、従来のワークフローを軸にしながら現場が違和感なく使えるシステムを１年かけて構築してきた。その陣頭指揮をとった日比氏は「Ｆｏｒｍａには建設ワークフロー向けのさまざまな機能があり、それをどう活用していくのか現場の目線を大事にしながら形づくってきた。これは当社独自の仕様となる。現場の導入率も来年度には限りなく１００％になるだろう」と手応えを口にする。
