「Ｒｅｖｉｔモデルをもっとダイレクトに生かすシーンを増やしていきたい」。西松建設の三ケ尻幸生設計ＢＩＭ課長は、社内で進展し始めたＢＩＭの導入効果を最大限に引き出す手段として、ＢＩＭデータ連携のシステム構築に力を注ぎ始めたことを明かす。３次元とＡＩの技術を強みにもつ東大発スタートアップのＷＯＧＯ（東京都千代田区）と共同開発した「ＢＩＭモデル最適化ツール」は、その力強い一歩になろうとしている。両社は共同開発を通じて何を目指そうとしているか。目線の先を追った。
西松建設がオートデスクのＢＩＭソフト『Ｒｅｖｉｔ』を本格導入したのは、１０年前にさかのぼる。２０１８年にＢＩＭ推進室を発足したタイミングでＢＩＭ標準ソフトとしてＲｅｖｉｔを位置付け、その２年後に発足した生産設計プロジェクト室ではＲｅｖｉｔによる施工図作成もスタートした。ＢＩＭ推進室と生産設計プロジェクト室が融合する形で２０２４年４月からデジタルコンストラクションセンターが組織化され、同社のＢＩＭ導入は新たなステージに入った。
建築生産設計、設備生産設計、施工ＢＩＭ、設計ＢＩＭの４課で構成するデジタルコンストラクションセンターは設計部門へのＢＩＭ定着と、生産設計を通じて施工にＢＩＭデータを連携させるスキームの確立をミッションの１つに掲げている。基本設計の段階から生産設計部門が参加するフロントローディングの流れを構築するほか、生産プロセス間のデータ連携に向けた課題解決も進めており、設計や施工の各段階でいかにＲｅｖｉｔデータを利活用していくかを重点テーマに掲げている。
例えば設計時に解析シミュレーションソフトを使う際には、Ｒｅｖｉｔモデルをスムーズに取り込むことができない手戻りが数多く発生していた。三ケ尻氏は「そうしたシステム上のボトルネックを解消していくためには、自社内ですべてを解決することが難しい。特にＡＩ活用や自動設計の実現にはより先進的で高度な専門ノウハウをもつ企業との連携が必要だった。そうした思いがＷＯＧＯとの連携につながった」と説明する。
東京大学工学部の同期メンバーによって２０２１年１月に設立したＷＯＧＯは当初、個人向けに３Ｄスキャンアプリを提供してきた。ユーザー数を着実に伸ばしたものの、ＢｔｏＣ（消費者間取引）ビジネスでは大きな成長を見込むには限界があった。「自分たちの技術力を最大限に生かしたい」。秦竟超ＣＥＯが経営の軸をＢｔｏＢ（企業間取引）にシフトしたのは２０２４年のことだ。
３ＤとＡＩを組み合わせた独自技術による形状処理の強みを生かし、製造業分野を軸に活動してきたＷＯＧＯが、次のターゲットに位置付けたのが建設分野だった。「建設の知識はなかったが、ＢＩＭが進展する建設業界の中で、われわれの強みとしているアルゴリズムや形状処理がフィットするという手応えはあった」
２４年末に両社の共同開発が動き出した。西松建設が天空率や日影計算の際、迅速に的確なボリューム出しをしたいと考えていたタイミングだった。実プロジェクトではＲｅｖｉｔから出力したＩＦＣデータを解析ツールに取り込み、建物ボリュームをシミュレーションしていたものの、設計の進捗によってＬＯＤ（モデル詳細度）が引き上がり、形状が精巧になることで解析ソフトとの互換性が低下してしまう課題があった。しかも処理エラーや長時間の待機待ちの状況も発生し、手作業でのモデル修正が多発していた。
秦氏は「われわれが得意な形状処理のノウハウを活用すれば、課題解決できるのではないか」と考え、ＲｅｖｉｔのＡＰＩを通じて外形データを取得する上で、独自の機械演算やアルゴリズムを組むことで形状の簡素化やデータの軽量化を実現できることを提示し、共同開発がスタートした。
Ｒｅｖｉｔアドインの「ＢＩＭモデル最適化ツール」が完成したのは２０２５年春のことだ。Ｒｅｉｖｔモデルを解析用途に合わせて自動で軽量化し、円滑に解析シミュレーションツールに取り込むことができ、西松建設にとってはより前段階でＲｅｖｉｔモデルを効果的に利活用できる橋渡しのツールとなった。
設計中の１０階建て事務所ビルプロジェクトに適用したほか、過去に手がけた３、４件の実プロジェクトのモデルを活用した検証も進めてきた。天空率や日影計算における解析用モデル生成の速度は飛躍的に向上し、モデル最適化に１５分、変換と計算に各５分で結果を示せる成果を得た。三ケ尻氏は「こうしたデータ連携のボトルネックをひとつずつ解消していくことが、ＢＩＭ導入効果を導く上での近道になる」と考えている。
ｎｅｘｔＢＩＭ：建設デジタル最前線のヒト、モノ、コトにフォーカスしたシリーズ企画