４月から動き出したＢＩＭ図面審査に、一歩を踏み出した設計者たちは、どのような思いで向き合っているか。オートデスクのＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」のユーザーから、梓設計の日高陽子ＢＩＭ戦略室サブリーダー／ＢＩＭマネージャー、西松建設のデジタルコンストラクションセンター設計ＢＩＭ課に所属する野老菜実副課長と尾毛谷阿弓主任、アーキ・キューブ一級建築士事務所の大石佳知代表取締役、オートデスクの田中宏尭技術営業本部テクニカルソリューション部テクニカルスペシャリストの５人に集まってもらった。座談会の後半では、２０２９年春に予定されているＢＩＭデータ審査への思いを聞いた。
３年後へＢＩＭの意義を実感して地道に
――ＢＩＭデータ審査への目線は
尾毛谷 ＢＩＭデータ審査の詳細がまだ出ていないため社内の準備はまだ動き出していません。ただ、ＩＦＣデータが審査対象になっている点で、整合性がとれているモデルや不具合のないモデルをつくるため、社内のテンプレートの更新やモデリングのチェック体制の強化が必要になるだろうという考えは持っています。
野老 これまでは設計図の出図を見据えたモデルづくりに注力してきました。ＢＩＭデータ審査になると、属性情報の設定も含めて対応していくことが重要になってきます。われわれ設計ＢＩＭ課はあくまでもサポート役であり、設計者がモデルをチェックできる手法やツールを提供することが役割になると考えています。どこをチェックすればいいか、などモデルや属性情報のあり方も含めて整理を進めていく必要があると考えています。
田中 ＩＦＣデータに関して、ＢＩＭ図面審査では細かなルールは定められていませんが、オートデスクが無償提供している「相互運用性ツール（Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ Ｔｏｏｌｓ）」を利用することで、ＩＦＣ変換前にＲｅｖｉｔモデルが一定のルールに沿っているかをチェックすることが可能です。ＩＦＣ形式そのものについては、「ＩＦＣマニュアル２．０」で詳しく解説しています。生成ＡＩの発達によって、Ｒｅｖｉｔのアドイン開発のハードルが大幅に下がっています。専門的なプログラミング知識がなくても業務や組織に合わせたツールを作りやすくなり、ＢＩＭ活用の裾野はさらに広がっていくと考えています。
日高 現在は図面をつくるためのＢＩＭが重視されていますが、ＢＩＭデータ審査が始まるとモデルがどれだけヘルシーかという部分が重要になります。既に社内ではヘルスチェックというキーワードも上がっており、そこにはＡＩの活用が効いてくると考えています。設計者（人）がやったものに対するダブルチェックの部分でＡＩを活用した機能の実装などがこれから加速していくのではないでしょうか。
大石 ＢＩＭデータ審査はもう少し先のことだと考えていますが、ＢＩＭ図面審査でテンプレートやファミリを見直してパラメータを追加する作業を進めていく中で審査のためのＢＩＭモデルから、もう少し先を見据えたＢＩＭモデルの考え方に変わっていくでしょう。つまり、施主と情報共有をしながら維持管理の部分までデータが生かせるような流れが明確になっていくと、設計者の役割もモデルの中身も変わってきます。そこまで見据えて、ＢＩＭデータ審査の意義を捉えていくべきだと考えています。
――ＢＩＭ図面審査に対して様子見の流れがある
田中 ＢＩＭデータ審査が動き出す３年後の２０２９年が近づくにつれ、一歩踏み出そうという設計者が全国にたくさん出てくると考えています。ＢＬＣＪからはサンプルモデルと一緒に、無理なくＢＩＭ図面審査に取り組むための３つのステップが示されています。この指標をぜひ参考にしてもらいたい。ＢＩＭ特有の留意事項としてヒヤリ・ハット事例も紹介されており、とても参考になります。
尾毛谷 実は、ＢＬＣＪの資料は当社も大いに参考にさせてもらいました。提示された入出力基準だけではイメージが沸かない部分も多くありましたので、ＢＬＣＪの資料だけでなく、オートデスクが示したサポートガイドもＢＩＭデータの修正や誓約書の作成に役立ちました。
大石 Ｒｅｖｉｔユーザー会組織ＲＵＧ（Ｒｅｖｉｔユーザーグループ）からの情報発信も大いに役立ったと感じています。オートデスクには先行して取り組んでいる事例もぜひ積極的に紹介してもらいたい。皆で情報を水平展開することで業界全体にＢＩＭ図面審査が広がってくると思う。皆でＢＩＭデータ審査に向かうことが重要になるでしょう。
日高 ＢＩＭははじめの一歩を踏み出すことが大変ですが、踏み出してしまえば大変なことばかりではないというのが私の感想です。ＢＩＭを推進している立場からすれば、設計者自身が納得感を持って取り組むことが何よりも重要です。まずはＢＩＭ図面審査ときちんと向き合って取り組んでほしい。それがＢＩＭデータ審査にもつながっていくと考えています。
野老 社内ではモデリングやＢＩＭ図面作成のルール整理が一通りできており、それにより皆が取り組みやすい環境になりつつあります。当社の目標は設計者自身で図面審査に取り組んでもらうことです。設計者がなるべく労力をかけず取り組めるような準備を進めています。これから取り組もうとしている設計者の方々には入出力基準のルールに沿ってチェックリスト（誓約書）の作成に一度、取り組んでみることをオススメします。そうすれば取り組みやすい部分が見えてくると思います。そこから踏み出すことが近道になると思います。
田中 Ｒｅｖｉｔは意匠、構造、設備をすべて扱えることが大きな強みであり、ＢＬＣＪが公開するサンプルモデルでもＲｅｖｉｔ形式が最も充実しているといえます。さらにクラウドプラットフォームのＦｏｒｍａを使えば、ＢＩＭデータの確認（Ｆｏｒｍａ Ｄａｔａ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）やＡＩを活用した企画・設計（Ｆｏｒｍａ Ｓｉｔｅ Ｄｅｓｉｇｎ）を誰でもブラウザーベースで実施でき、より手軽に幅広くＢＩＭに取り組める環境が整っています。
――ＢＩＭ図面審査をきっかけに変化するものとは
日高 当社では２００９年にＢＩＭへの取り組みをスタートさせており、初期に構築したＢＩＭワークフローが現在は少し変わってきています。ＢＩＭ図面審査がスタートし、２０２９年春にはＢＩＭデータ審査が動き出すことを踏まえ、改めてＢＩＭで設計する際の部門間連携やワークフローを見直して、さらに成長させていきたいと考えているところです。
野老 社内では設計が求めるモデルと施工が求めるモデルが異なります。そこをうまく連携できるような枠組みを常に追求しています。ＢＩＭ図面審査をきっかけに、そうした議論がさらに深まっていくと考えています。
大石 ＢＩＭには様々なメリットがあります。ワークフローを構築する中で、副産物的にＢＩＭ図面審査への対応が可能になるという捉え方をすることが良いと考えます。ＢＩＭ図面審査は大きなインパクトであり、ＢＩＭを軸に日本の建築生産の流れが大きく変わるきっかけになります。
田中 ＢＩＭ図面審査は柔軟な制度だからこそ、積極的にトライしてもらいたい。今は設計者だけでなく審査者も含め、社会全体でＢＩＭに慣れ親しむフェーズとも言えます。その積み重ねが、３年後のＢＩＭデータ審査をはじめ、より生産的な建築プロセスの実現につながるのではないでしょうか。オートデスクとしても、その土壌づくりに貢献していきたいと考えています。
日高 まさにＢＩＭ図面審査のインパクトは大きく、これから３年間がＢＩＭデータ審査に向けたターニングポイントの期間になるでしょう。設計者はＢＩＭに取り組む意義を実感しながら地道に取り組んでほしいと考えます。
尾毛谷 最初は苦労して試行錯誤しながら取り組むことになると思いますが、３年後のＢＩＭデータ審査から対応しようというよりも段階を踏んでＢＩＭ図面審査から取り組むことで組織としての対応もしやすくなると思います。
野老 ＢＩＭ図面審査が動き出したことで、ＢＩＭに取り組もうという動きが社内で広がり始めた企業は多いと思います。当社もそうでしたが、ＢＩＭ図面審査を通じてＢＩＭデータの活用をさらに進めるきっかけにしてほしいと願っています。
大石 設計者は図面の責任を負っていますが、今後はモデルの責任を負うことになります。それをネガティブにとらえるのではなく、自らの業務が広がって新たな付加価値として捉える前向きな捉え方をしてほしい。やらないといけないことが増える一方で、可能性が自分たちの仕事で広がっているという意識を持ってもらいたい。私だけでなくこの座談会に出席した４人の思いも同じと考えています。
