関電工、きんでん、クラフティア、弘電社、トーエネック、東光電気工事、四電工の電気設備工事会社７社は、電気設備工事業界におけるBIMの標準化と普及促進とデータ連携による施工の効率化を図り、業界の更なる発展を目的として「電気BIM推進協議会」を発足した。
協議会は、電気設備工事の業務プロセスやデータの標準化・連携を目指し、電気設備工事の施工実務に資するBIM活用のあり方を検討することを目的に3月25日に設立したことを、8月19日に東京都内で会見を開き明らかにした。
設備BIM研究連絡会をはじめとする関係団体・各企業と連携し、電気設備工事業界全体の効率化と品質向上に資する活動を推進していくという。
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BIMedia目線ーー電気設備工事主要各社がＢＩＭを軸に連携したことは、建築プロジェクトでのBIM導入が着実に広がってきた裏返しと言える。ゼネコンや組織設計事務所が先陣を切ったBIM導入の流れは設備領域にも波及しており、２０２３年１月には空調衛生設備分野を軸に活動する朝日工業社、新菱冷熱工業、大気社、高砂熱学工業、東洋熱工業、ダイダン、日比谷総合設備、三建設備工業、九電工の９社が設備ＢＩＭ研究連絡会を発足しており、今回はそれに次ぐ動きとなった。電気ＢＩＭの共通ルール（テンプレート）作成に加え、設備モデルの構築に必要な部品データ（ファミリ）などの共通化に向けて７社がどう連携していくかが注目される。
