「現場には早期にＢＩＭモデルを提供するようにしている」。高砂熱学工業東北支店の原篤士技術生産課課長は現場へのＢＩＭ導入を促進するために「われわれ技術生産課の関与度を引き上げて対応している」と強調する。同社では本社・各本支店が目標を定め、ＢＩＭの導入現場を拡大しており、その推進役を担う技術生産課（部）が工夫しながら現場と向き合っている姿がある。
現在六つの現場でＢＩＭを活用している東北支店では、現場の特性を見極め、ＢＩＭを導入しやすい現場を選定しながら「現場担当者が一歩前に踏み出しやすい」状況を作り上げている。受注したタイミングで、当該案件を支店としてのＢＩＭ導入案件と位置付け、現場所長の着任に合わせてＢＩＭモデルを提供する流れを構築する。「取り組みやすい環境を提供することを心掛けている」と付け加える。
それでも率先してＢＩＭに取り組む現場は少ないのが現状だ。同課でＢＩＭ推進の中心的存在として活動する松浦徹昂課長代理は「まだ竣工を迎えたＢＩＭプロジェクトがないが、成功体験を得られれば次への一歩を踏み出す流れが広がってくる」と期待を持っている。東北支店では２０２６年度に１件、２７年度には３件ほどのＢＩＭ導入現場が竣工を迎える。「実績が積み重なるにつれ、ＢＩＭへの意識も高まりを見せるだろう」と強調する。
東北支店では、２５年度から支店配属の技術系新入社員を技術生産課で半年間ほどかけて施工図の書き方やＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」の操作方法などを習得させてから現場に送り出す試みを始めており、昨年は５人が対象となった。支店で最大規模となるＢＩＭ導入現場のモデリング業務も担当し、このうち２人は、その現場への配属となった。
原氏は「半年間かけてＲｅｖｉｔを学んだ効果が現れ、２人の配属後には現場からＢＩＭ関連の支援要請が少なくなった」と明かす。別の効果も出ている。現場に常駐するＣＡＤオペレーターから２人が施工図の実践的なポイントを伝授され、逆にＲｅｖｉｔの使い方を２人からＣＡＤオペレーターに教えるシナジーも生まれている。「このようにＢＩＭユーザーを増やしていくことで、会社が目指すＢＩＭの定着と活用の流れがより広がっていく」と考えている。
２５年度に取り組んだＢＩＭ導入現場は、支店のＣＡＤオペレーターが他案件対応のため支援が難しいケースもあった。松浦氏は「ＢＩＭ支援センター（現・ＢＩＭ活用推進センター）を軸に全国が連携する枠組みが機能したことで、他支店から協力を得られ、問題なく対応することができた。こうした連携がＢＩＭ定着の後押しになる」と強調する。
この記事は 建設通信新聞 特集「ＢＩＭ２０２６」からの転載です
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