高砂熱学工業のＢＩＭ導入を先導するＢＩＭ推進室は、最前線で現場と向き合う各本支店の技術生産部・課にとっての“相談役”でもある。ＢＩＭの「定着と活用」を２０２６年度の重点方針に位置付ける同社では、新規のＢＩＭプロジェクトが大幅に増加する見通しである。蟻川洋祐ＢＩＭ推進室長は「各支店から現場への支援要請を相談された際も、われわれが対応できるような体制を整えていく」と説明する。
組織規模は、昨年度比６人増に拡充した。これまで施工段階でのＢＩＭ活用を軸に進めてきたが、２６年度からは設計段階からのＢＩＭ活用にもチャレンジすることを踏まえ、設計部門出身者もメンバーに加わった。
振り返れば同社では、２１年度に策定したＤＸ戦略の柱としてＢＩＭを位置付けたことを機に、ＢＩＭ導入の階段を登り始めた。翌２２年度にオートデスク社とＭＯＵ１．０（戦略的提携に関する覚書）を結び、２４年度にはＲｅｖｉｔデータを各生産プロセスで共有するためのＭＯＵ２．０も締結し、段階的にＢＩＭ導入のステージを引き上げてきた。
ＢＩＭ活用の拡大を推し進める手段として本支店の技術生産部・課と連携した横断組織体制は、現場導入の推進力として機能してきた。４月からは名称をＢＩＭ活用推進センターに変更し、人員も昨年度比１．５倍以上に増強した。ＢＩＭ推進室の村越明徳担当課長は「ポジティブな意識をもってもらおうと専用のステッカーも作り、心を一つにして目標に向かって活動を始めた」と強調する。
ＢＩＭ活動推進センターが掲げるのは「展開・拡大から定着・活用へ」。２６年度は各本支店ともＢＩＭ導入率を軸に定着・活用に向けた取り組みを進めている。新築プロジェクトでは２５年度の１年間で５０件を超える新規導入を達成している。蟻川氏は「ＢＩＭ定着の広がりを実感している。それをしっかり定着させることがＢＩＭ活用推進センターの役割でもある」と思いを込める。
２６年度からは設計段階からのＢＩＭ導入にもチャレンジする。本支店では、元請け案件として改修工事への展開に力を注ぐ動きも広がりつつある。村越氏は「これまでは『まずはチャレンジしよう』と取り組んできた。これからは『目的を持ってチャレンジする』ステージに入る」と付け加える。
東北支店では、現場配属前の新入社員に対し、半年間かけてＲｅｖｉｔの習得を図る取り組みを進めている。関西支店ではＣＡＤオペレーターのＲｅｖｉｔスキルの向上を図り、現場支援を担う人財として育成する動きがある。本支店ごとＢＩＭ定着に向けた独自の試みが広がり始めているのも「ＢＩＭの意識が浸透している現れ」と両氏は口をそろえる。
この記事は 建設通信新聞 特集「ＢＩＭ２０２６」からの転載です
関連記事
高砂熱学工業×応用技術 ＢＩＭ「定着と活用」に力強い一歩
高砂熱学工業 ＢＩＭ推進室 定着・活用へ本支店つなぐ相談役
高砂熱学工業 東北支店 現場が踏み出しやすい環境提示
高砂熱学工業 関西支店 先導役２人が現場への橋渡し