私は実務のキャリアを、鹿島建設の設備設計者として始めた。
建設実務では、小規模な改修工事などを除けば、設計図がないまま施工を始めることは通常ない。建築主の要求や設計条件を整理し、法適合性や施工性を確認し、図面に落とし込み、関係者と調整してから具体化していく。
だからこそ、建設DXに関わるようになってから不思議に感じていることがある。なぜ、建設の実務では当たり前の「設計」を、DXになると飛ばしてしまうのだろうか。
「AIを使いたい」「BIMオーサリングソフトやCDEを導入したい」「見積を自動化したい」。こうした話が出ると、業務や目的を十分に整理しないまま、「まず導入」「まずPoC」「まず開発」と具体化へ進んでしまうことがある。
私にはそれが、設計図が十分にないまま「施工」を始めているように見える。これは開発だけの話ではない。ツール導入、CDE環境の構築、ファミリやテンプレート整備、BPOでも同じである。手段の前に、「何のために、どの業務を、どう変えるのか」を設計する必要がある。
「見積を自動化したい」だけでは要件にならない
例えば「BIMを使って見積を効率化したい」という相談でも、その意味は立場や工程で大きく異なる。設計段階の概算・精算見積なのか、ゼネコンやサブコンの入札・契約見積なのか、工事原価の把握なのか、メーカーが自社製品の数量や型番を算出したいのか。
同じ「見積」でも、必要な情報、精度、業務フロー、そしてBIMデータは変わる。そこを整理せず「BIMから数量を取ればよい」と技術の議論へ進めば、目的と解決策がずれてしまう。
なぜ、DXでは「設計」が抜け落ちるのか
これは誰か一人の知識不足ではなく、相談する側と提案する側の双方に起きやすい構造だと考えている。
1．目的より先に「解決策」が決まる
「AIを使いたい」「デジタルツインをつくりたい」は、多くの場合、目的ではなく一つのSolutionである。本来はその前に、何に困り、何を変え、どんな成果を得たいのかを定義する必要がある。
2．建設業務の言葉が大きすぎる
「設計」「施工」「見積」「維持管理」には、企業や部門ごとに異なる業務が含まれる。デジタル化するには、それを入力・判断・処理・出力へ分解し、暗黙知を明示する作業が必要になる。
3．顧客とパートナーの専門性が異なる
建設会社には深い業務知識があり、パートナーにはBIM、CDE、BPO、システム、データ、AIなどの専門性がある。不足しやすいのは、その間で業務課題を新しい業務・情報・仕組みに翻訳する役割である。
4．提案する側も、早く具体化したい
パートナーは当然、自社の製品や専門性を生かして解決しようとする。それ自体は自然だが、相談から提案へ一直線に進むと、業務設計や他の選択肢との比較が薄くなりやすい。
5．「整理する工程」に予算が付きにくい
ツールや開発は成果物が見えやすい一方、As-Isの把握、To-Beの定義、既存技術の比較、役割分担、優先順位づけは見えにくい。しかし、新しいワークフローを設計するには、社内の業務知識と外部の専門知識を組み合わせるこの工程が欠かせない。
6．予算があっても「人と時間」が足りない
足元では受注や業績が堅調な建設会社も多い一方、人手不足は深刻である。DXでも、予算を確保できても、現場や推進担当者が本業に追われ、As-Isの整理、他社事例や技術の調査、新しい業務の設計に十分な時間を割けないことがある。その結果、早く具体化できる「まず導入」「まずPoC」に流れやすくなる。
建設業界自身が、この問題を解くヒントを持っている
建設業は本来、「つくる前に考える」ことに多くの時間を使う産業である。要求を整理し、設計し、各専門分野で調整し、施工計画を立ててから本格的につくり始める。もちろん、設計図だけですべてが完結するわけではなく、施工段階で専門工事会社の知見を得ながら具体化していく。
デジタルは建築より修正しやすく、小さく試しながら学べる。実際いま、Las VegasにてAutodesk University 2026に参加し、海外のDX先進企業のプレゼンを聞いているが、彼らも「まず小さく始める」ことの重要性を繰り返し語っている。一方で、すべてを決め切ってから着手すべきだと言いたいのではない。ただ、「まず小さくつくる」前に、「何を確かめるためにつくるのか」は決めておく必要がある。PoCは、その仮説を検証するためのものだからだ。
設備設計者だった私にとって、設計とは図面を描くことだけではなかった。要求と制約を整理し、複数の専門分野をつなぎ、実現可能な形へ落とし込む仕事だった。建設DXにも、いま同じような「設計」の機能が必要なのではないだろうか。次回は、PoCやツール導入、環境整備、開発の前に、具体的に何を設計すべきなのかを考えたい。
こうした整理は、地味で時間のかかる作業である。それでも、建設会社自身が骨太なDX人材・組織を育て、環境や技術が変わっても自ら考え、自走し続けるためには欠かせない。粘り強く取り組んでいきたい。Polaris Advisory Worksも、その一員として伴走していく。
参考資料
- IPA「DX推進指標のご案内」
- IPA「DXの継続的な取り組み事例に関する調査 概要報告書」
- IPA「DX動向2025」
- 帝国データバンク「主要上場建設会社50社の受注・業績動向調査（2025年度）」
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羽山 拓也（はやま たくや）東京大学大学院 建築学専攻修士課程修了。鹿島建設で設備設計、不動産デベロッパーで施設管理・不動産企画に従事した後、2019年よりオートデスクで建築・土木分野の技術営業を担当。直近では同社の技術営業組織の建築・土木分野を率い、建設業界各社のBIM・DX推進を支援。2026年に独立し、Polaris Advisory Worksを設立。現在は建設DX領域において経営・事業・業務・テクノロジーを横断し、何をやるべきかを定め、適切なプレイヤーを組み合わせ成果が出るまで伴走する支援に取り組んでいる。活動・問い合わせ www.linkedin.com/in/takuya-hayama
