三建設備工業が社を挙げて取り組み始めた新たなプロジェクト（ＰＪ）管理の原点は、２０２０年頃にさかのぼる。同社が空調衛生設備工事を担当した竹中工務店施工の庁舎ＰＪに当時、現場代理人として携わっていたＤＸ推進本部ＤＸ推進部の日比俊介担当部長は「ＢＩＭデータを活用したＰＪ管理に取り組もうと試行錯誤を繰り返した」ことを今でも鮮明に覚えている。
ここで取り組んだことの一つが、電波による非接触の自動認識技術として注目されていたＲＦＩＤタグによる進捗（しんちょく）管理の試みだった。「竹中工務店の協力もあり、さまざまな検証ができた。ＢＩＭの取り組みを進める中で、進捗管理では資材のステータスがデータの起点になるという思いを強くした」と振り返る。
その考え方は、２３年１０月に米国・ラスベガスで開催したオートデスクの国際カンファレンス『Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ（ＡＵ）』に参加したことをきっかけに確信に変わった。当初はＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」の最前線を知りたいと考えていたが、クラウドを介してデータをやり取りするＣＤＥ（共通データ環境）の流れが世界の潮流であることを知り、建設クラウドプラットフォーム「Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ Ｃｌｏｕｄ」（現・Ｆｏｒｍａ）関連のセッションを精力的に聴講した。
「ＡＵで見聞きしたことが起点となり、将来を見据えてＰＪ管理システムを構築していくためには、データベース（ＤＢ）の在り方そのものを見直す必要がある」との考えに至った。日比氏とともにＡＵに参加したＤＸ推進部の内田泰斗課長代理はＣＤＥを構築する企業の多くが内部のエンジニアがシステム開発を担う現状を知り、「システムづくりを外部委託するのでなく社内で組織化して推進していく重要性を実感した」という。
両氏はＣＤＥ関連のセッションに参加する中で、施工者や設計者だけでなく、オーナーサイドも含めエコシステムとしてクラウドプラットフォームを活用している点に着目した。日比氏は「海外事例を見て痛感したのは、まさにＤＢの重要性だった。モデルではなく、データの部分が循環しなければシステムとして機能しない。それは間違いなく当社が進むべき方向性である」と確信した成果であった。
帰国後、ＡＵで得た知見と自らの構想を松井栄一社長に直接説明した。２４年４月にはＤＸ推進本部が発足し、ＤＸ推進部には日比氏をはじめ各部門から１０人の精鋭が集まった。２年間の歳月をかけて準備を進めてきたＰＪ管理システム「Ｓａｎｋｅｎ Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ Ｓｙｓｔｅｍ（ＳＣＳ）」は、Ｆｏｒｍａが基盤になり、調達から施工、検査、竣工までの各段階によって変化する資材情報の状態変化を構造化されたデータとして蓄積していくものとなり、今年４月から現場導入がスタートした。
「生成ＡＩ（人工知能）は確率論的な答えしか出してくれない。現場に裏打ちされたデータを蓄積してこそ、ＡＩをより有効に機能させることができる。私が原点に立ち返り、ＤＢの構築にこだわるのは蓄積データの価値を将来に向けて創出するためであり、その意味を現場にも広く理解してもらうことがその第一歩になる」
現場への運用を機に、ＤＸ推進部の役割は、ＳＣＳがもたらす価値を現場に周知することに変化した。ＰＪリーダーとして推進部内や各拠点兼務メンバーの取りまとめ役を担う高橋渉課長代理は「Ｆｏｒｍａを使うことで、現場がやり方を変えることなく、資材情報を共有することができた。データを蓄積していく意味を理解して取り組んでもらうことが次なるわれわれの役割になる」と思いを込める。
