久米設計がＢＩＭを軸に成長戦略のかじを切った。経営の重点テーマに「クライアントのための価値創造」を掲げる井上宏社長は、１９３２年の創設から９４年もの長きに渡って培ってきた「設計知」を核にしながら、新たな「価値」を生み出すための手段としてＢＩＭの活用を明確に位置付ける。将来を見据えた『ＢＩＭ ＶＩＳＩＯＮ』も策定し、力強い一歩を踏み出した。同社はどうＢＩＭと向き合おうとしているか。目線の先を追った。
２０２５年４月の就任に合わせ、井上社長は社内に設計知を浸透させるための組織として設計推進本部を新設した。本部は設計支援、設計情報、研修企画、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）、ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）、パートナーリレーションの６室にイノベーションラボを加えた七つの機能で構成し、ＢＩＭ推進についてはＤＸ室が核となり、設計支援室やＧＸ室などと連携しながら社内横断でＢＩＭデータ活用を後押しする枠組みを形づくった。
「あえて推進機能を一つに集約することで、組織横断でより迅速な対応が図れる体制に切り替えた。設計品質などの基礎固めとともに、未来に向けた取り組みも含めて幅広く展開する。設計の最前線に立つ設計本部と密接に連携しながら、ＢＩＭを軸に設計知としての情報を付加していく役割を設計推進本部が担っていく」と強調する。
今年２月には、全社員に向けたＢＩＭ ＶＩＳＩＯＮのオンライン説明会も開催した。冒頭、井上社長は「設計知を核に新たな価値を生み出していく必要性と、それを実現するためのＢＩＭの重要性」について語り、「設計図面を描くことはクライアントのために価値を形にすることであり、それを実現する手段としてＢＩＭが欠かせない」と呼び掛けた。
オートデスクのＢＩＭソフト『Ｒｅｖｉｔ』を全面導入する同社では、これまでプロジェクトの導入件数でＢＩＭの浸透度合いを見定めてきたが、設計担当ごとにＢＩＭ活用状況にレベル差があり、実態を明確に表すことができなかった。設計者を自らＢＩＭを扱う「ユーザー」として位置付け、一定のスキルをクリアしたユーザー数をカウントすることで組織としてのＢＩＭ対応力を指し示す枠組みに切り替えた。
意匠設計、構造設計、設備設計、コスト積算などの部署ごとにＢＩＭのスキルマップを定義し、それに対して設計者がどこまで対応できているかを３段階のレベルで定義した。ＢＩＭ設計フローへの理解やＲｅｖｉｔ操作など基本的なスキルに加え、専門分野のモデル作成や属性情報の扱いなど専門的なスキルまで幅広く項目を設定し、役職ごとにどこまで習得すべきかを明確に定めた。
同社は３段階のうちレベル２に達していれば、ＢＩＭを使って支障なく業務を進められると位置付けており、その水準をクリアしたユーザー（設計者）数を組織としての目標に位置付けた。現在、レベル２をクリアした設計本部の意匠設計者は４割、全社では３割程度にとどまる。これを２６年度中には７割まで引き上げ、２７年度以降にはユーザー率１００％を目指す計画を立てる。
ＶＩＳＩＯＮ策定の中心的役割を担ったＤＸ室の古川智之室長は「ＢＩＭを使った設計が当たり前にできる組織を目指している。設計の在り方を次のステージに引き上げるためにも、ＢＩＭは設計者としての最低限の基礎になる」と強調する。社内ではＢＩＭの浸透に呼応するように、ＢＩＭデータ活用を軸にした価値創造の取り組みが一斉に動き出そうとしている。
この記事は建設通信新聞からの転載です