建築・土木業界では、「BIM」「CIM」「BIM/CIM」という言葉を目にする機会が増えています。しかし、それぞれが何を意味し、どのような違いがあるのか、分かりにくいと感じる人もいるのではないでしょうか。
BIMは主に建築分野、CIMは主に土木分野で発展してきた考え方です。対象とする建物や構造物には違いがありますが、どちらも3Dモデルにさまざまな情報を組み合わせ、設計や施工、維持管理などに活用するという共通点があります。また、日本では国土交通省が土木分野の取り組みに「BIM/CIM」という名称を使用しており、これらの用語の関係を理解することも重要です。
本記事では、BIMとCIMの意味や違い、共通点を整理するとともに、具体的な活用例やBIM/CIMという名称の背景、国土交通省による取り組みについてわかりやすく解説します。
BIMとCIMの違いとは？まずは基本を理解しよう
BIMとCIMの大きな違いは、主に対象とする分野にあります。BIMはビルや住宅などの建築物、CIMは道路や橋梁、トンネル、ダムなどの土木構造物を中心に活用されてきました。
一方、どちらも3Dモデルに属性情報を持たせ、設計・施工・維持管理などの工程で活用するという基本的な考え方は共通しています。
両者の主な違いを整理すると、次のようになります。
| 比較項目 | BIM | CIM |
|---|---|---|
| 主な対象分野 | 建築分野 | 土木分野 |
| 対象となるもの | ビル、住宅、商業施設など | 道路、橋梁、トンネル、ダムなど |
| 主に扱う情報 | 建築部材の仕様、寸法、材質、設備情報など | 構造物の仕様、地形、地質、測量情報など |
| 主な活用場面 | 建築設計、施工計画、設備管理など | 土木設計、施工計画、インフラの維持管理など |
| 共通する考え方 | 3Dモデルと情報の活用 | 3Dモデルと情報の活用 |
このように、BIMとCIMは対象分野や扱う情報に違いがあるものの、基本的な仕組みには共通する部分が多くあります。
BIMとは？建築分野で活用される情報モデル
BIMは「Building Information Modeling（ビルディング・インフォメーション・モデリング）」の略称で、建物の3Dモデルに部材の仕様や寸法、材質などの情報を持たせ、それらを管理・活用する考え方です。
ビルや住宅、商業施設などの建築物を対象に、意匠・構造・設備の設計から施工、完成後の維持管理まで幅広く活用できます。単に建物を立体的に表現するだけでなく、建物に関する情報をモデルと結び付けて扱えることが特徴です。
BIMの基本的な仕組みやCADとの違いについては、「BIMとは？意味・CADとの違い・できること・メリットをわかりやすく解説」で詳しく紹介しています。
CIMとは？土木分野で活用される情報モデル
CIMは「Construction Information Modeling / Management（コンストラクション・インフォメーション・モデリング／マネジメント）」の略称です。建築分野で活用されてきたBIMの考え方を土木分野にも取り入れ、3Dモデルや関連情報を活用する取り組みとして日本で推進されてきました。
主な対象は道路や橋梁、トンネル、ダムなどの土木構造物です。構造物の形状や仕様に加え、地形・地質・測量情報なども活用しながら、設計や施工計画、維持管理などに役立てることを目的としています。
なお、国土交通省は2018年5月に従来の「CIM」という名称を「BIM/CIM」へ変更しています。現在のBIM/CIMという用語の意味や、名称が変更された背景については後述します。
BIMとCIMの共通点｜3Dモデルと情報を活用する仕組み
BIMとCIMは対象とする分野が異なりますが、どちらも3Dモデルとさまざまな情報を組み合わせて活用するという共通点があります。
単に建物や構造物を立体的に表現するだけでなく、設計・施工・維持管理などの工程で必要な情報を共有し、活用することが重要な目的です。
3Dモデルに属性情報を持たせて活用する
BIMとCIMでは、3Dモデルに「属性情報」と呼ばれるさまざまな情報を関連付けて管理します。属性情報とは、部材や構造物の寸法、材質、仕様など、形状だけではわからない情報のことです。
例えば、BIMでは柱や壁、設備機器などの仕様や性能をモデルに関連付けます。一方、CIMでは橋梁やトンネルなどの構造物の仕様に加え、地形や地質、測量データなども組み合わせて活用します。
また、情報のすべてを3Dモデルに持たせるわけではなく、図面や各種資料などをモデルと関連付けて管理する場合もあります。重要なのは3Dモデルを作成すること自体ではなく、必要な情報を整理し、業務に役立てることです。
設計・施工・維持管理まで情報をつなげる
BIMとCIMに共通するもう一つの特徴は、設計段階で作成したモデルや情報を、施工や完成後の維持管理にも活用できることです。
例えば、設計時のモデルを施工計画の検討に利用したり、施工中に更新した情報を完成後の点検や設備管理に役立てたりすることが考えられます。工程をまたいで情報を共有することで、関係者間の認識のずれや手戻りを減らし、業務の効率化につながることが期待されます。
ただし、情報が自動的にすべての工程へ引き継がれるわけではありません。実際の活用範囲はプロジェクトの目的や運用方法によって異なり、情報を適切に管理・共有するためのルールづくりも必要です。
BIM/CIMとは？BIM・CIMとの関係と呼び方の変化
日本では、建築分野の「BIM」、土木分野の「CIM」に加えて、「BIM/CIM」という用語も使われています。
BIM/CIMは、国土交通省が土木分野で推進してきたCIMの取り組みを発展させ、3Dモデルや関連情報を建設事業全体で活用するために整理した概念です。
ただし、BIM/CIMという名称が使われるようになったことで、建築と土木の取り組みが完全に統一されたわけではありません。それぞれの分野では、対象となる業務や施策に応じた名称が使われています。
CIMからBIM/CIMへ名称が変わった背景
国土交通省は、土木分野における設計・施工・維持管理の効率化を目指し、2012年度からCIMの導入に向けた取り組みを進めてきました。
その後、海外ではBIMが建築だけでなく土木分野も含む概念として広く認識されるようになり、土木分野での国際標準化も進展しました。こうした動きを踏まえ、国土交通省は2018年5月に従来の「CIM」という名称を「BIM/CIM」へ変更しました。
この変更は単なる名称の統一ではなく、3Dモデルや関連情報をより幅広い分野で活用し、関係者間の情報共有や業務の効率化、生産性向上につなげる考え方を示したものです。
現在の日本ではBIMとBIM/CIMをどう使い分ける？
現在の日本では、建築分野の取り組みには主に「建築BIM」、国土交通省の直轄土木事業などでは「BIM/CIM」という名称が使われています。
例えば、建築分野では国土交通省の「建築BIM推進会議」を中心に、設計・施工・維持管理におけるBIMの活用や情報連携が進められています。一方、土木分野では「BIM/CIM」の名称で、3Dモデルを活用した設計・施工や、建設事業における情報共有などが推進されています。
なお、「CIM」という言葉も、過去の資料や従来の取り組みを説明する場面などで使われることがあります。そのため、BIM・CIM・BIM/CIMという用語を理解する際は、名称だけで判断するのではなく、対象となる分野や取り組みの内容を確認することが重要です。
BIMとCIMの具体的な活用例
BIMとCIMは、建築物と土木構造物という対象の違いによって、活用する場面や扱う情報にも特徴があります。
ここでは、建築分野でのBIMと土木分野でのCIMについて、設計・施工・維持管理における具体的な活用例を紹介します。
BIMの活用例｜建築物の設計・施工・維持管理
BIMは、オフィスビルや商業施設、住宅などの建築物で活用されています。例えば設計段階では、建物の外観や内部空間を3Dモデルで確認できるほか、意匠・構造・設備のモデルを組み合わせて、部材同士の干渉や設計上の問題を事前に確認できます。
施工段階では、モデルから建築部材の数量を算出したり、施工手順や資材の搬入計画を検討したりする際に活用できます。図面だけでは把握しにくい部分を立体的に確認することで、関係者間の認識を合わせやすくなります。
また、完成後は設備機器の仕様や設置場所などの情報を維持管理に役立てることも可能です。ただし、維持管理まで活用するには、必要な情報をあらかじめ整理し、適切に引き継ぐことが重要です。
CIMの活用例｜道路・橋梁・トンネルなどの土木事業
CIM（現在のBIM/CIM）は、道路や橋梁、トンネル、ダムなどの土木事業で活用されています。例えば道路の設計では、周辺の地形と道路の3Dモデルを組み合わせ、道路の線形や周辺構造物との位置関係を確認できます。
橋梁やトンネルの工事では、地形・地質条件や構造物の形状を踏まえた施工計画の検討に利用できます。また、施工手順を3Dモデルで可視化することで、作業の進め方や周辺環境への影響を確認したり、発注者や地域住民への説明に活用したりすることも可能です。
実際に国土交通省の新丸山ダム事業では、地形・堤体・設備・地質のモデルを組み合わせた統合モデルを作成し、設計・施工・管理の各段階での情報共有に活用しています。
このように、CIMでは広い範囲の地形や周辺環境を扱う場面が多いものの、3Dモデルを使った事前検討や情報共有、維持管理への活用といった基本的な目的はBIMと共通しています。
国土交通省が推進するBIM・BIM/CIMの取り組み
国土交通省は、建設業界の生産性向上やDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に向けて、BIM・BIM/CIMの普及と活用を進めています。
建築分野ではBIMを活用した業務の効率化や情報連携の仕組みづくり、土木分野ではBIM/CIMの原則適用など、それぞれの分野に応じた取り組みが行われています。
建築分野におけるBIM活用の推進
建築分野では、国土交通省が2019年に「建築BIM推進会議」を設置し、官民が連携してBIMの普及に取り組んでいます。設計・施工・維持管理を通じた情報連携や、BIMを活用するための標準的な業務の進め方などについて検討が進められています。
具体的な動きとして、2026年4月から建築確認申請における「BIM図面審査」が開始されました。これは、BIMデータから出力した図面を活用して建築確認を行う仕組みで、図面間の整合性確認を一部省略するなど、申請・審査業務の効率化を目指すものです。
また、設計から施工、維持管理へと情報を円滑に引き継ぐためのガイドラインや標準化の整備も進められています。こうした取り組みにより、BIMを単なる設計ツールではなく、建築物のライフサイクル全体で活用することが期待されています。
土木分野におけるBIM/CIM原則適用と今後の展開
土木分野では、国土交通省が2023年度から、原則として直轄土木業務・工事にBIM/CIMを適用しています。これは、3Dモデルを活用した設計内容の確認や施工計画の検討などを通じて、業務の効率化や品質向上を図る取り組みです。
ただし、すべての建設工事でBIM/CIMの活用が一律に義務付けられているわけではありません。原則適用の対象は国土交通省の直轄土木業務・工事であり、小規模な工事や災害復旧工事などは対象から除かれます。また、具体的な活用内容は業務・工事の特性や目的に応じて設定されます。
国土交通省は2026年3月にもBIM/CIMに関する実施方針や取扱要領を更新しており、3Dモデルと2D図面の整合確認や、積算におけるデータ活用などの取り組みを進めています。
今後は3Dモデルによる可視化だけでなく、設計・施工・維持管理の各段階でデータを連携・活用することで、建設事業全体の生産性向上につなげていくことが期待されています。
BIMとCIMに関するよくある質問（FAQ）
BIMとCIMについては、使用するソフトウェアや必要なスキルにも違いがあるのか、疑問に感じる人もいるでしょう。
ここでは、BIMとCIMに関するよくある質問を取り上げ、簡潔に解説します。
BIMとCIMは同じソフトで使える？
BIMとCIMは特定のソフトウェアを指す名称ではなく、3Dモデルや情報を活用するための考え方です。建築分野と土木分野では扱う対象や必要な機能が異なるため、それぞれの業務に適したソフトウェアが使われています。
また、プロジェクトによっては、複数のソフトウェアやデータ形式を組み合わせて情報を共有・活用する場合もあります。
BIMとCIMでは必要な知識やスキルも違う？
3Dモデルの作成や属性情報の管理など、BIMとCIMには共通するスキルがあります。一方、建築分野では建築設計や設備に関する知識、土木分野では測量や地形、土木構造物に関する知識など、それぞれの専門性が求められます。
これから学ぶ場合は、建築と土木のどちらに携わりたいのか、どのような業務で活用したいのかを考え、それに合ったソフトウェアや学習内容を選ぶとよいでしょう。
まとめ｜BIMとCIMの違いを理解し、建設分野での活用を知ろう
BIMとCIMの大きな違いは、主に対象とする分野にあります。BIMはビルや住宅などの建築分野、CIMは道路や橋梁、トンネルなどの土木分野を中心に発展してきました。
一方、どちらも3Dモデルにさまざまな情報を組み合わせ、設計・施工・維持管理などに活用するという基本的な考え方は共通しています。単に3Dモデルを作成するのではなく、情報を適切に管理・共有し、業務に役立てることが重要です。
また、日本では国土交通省が土木分野の取り組みに「BIM/CIM」という名称を使用しています。建築分野のBIMと土木分野のBIM/CIMは、それぞれの対象や目的に応じて活用が進められています。
建設DXや国による施策を背景に、今後も建設業界では3Dモデルや関連情報を活用する機会が増えていくと考えられます。
まずは自分が携わる分野でBIMやBIM/CIMがどのように使われているのかを知り、実際の業務との関係を理解することが、活用に向けた第一歩となるでしょう。
