安井建築設計事務所が、２０２６年度からスタートした新中期経営計画に合わせ、設計プロセスの再構築に乗り出した。同業他社に先駆けて０７年からＢＩＭ導入に舵を切り、着実に社内への浸透を図ってきたが、設計者それぞれがほとんどのプロジェクトでＢＩＭを自主的に活用する一方、組織としてプロセスの最適化を図る観点では課題があった。デジタル×デザイン ワークス（ＤＤＷ）の繁戸和幸部長は「各自の主体的な取り組みを業務フローに組み込むことで、ＢＩＭを組織としての付加価値につなげていく」と強調する。
社内では新たな知を創出・発信する横断組織が設けられ、ＤＤＷは設計プロセスの再構築を技術面で先導する部署と位置付けられた。ＢＩＭ推進の中心的な役割を担う幡宮祥平主幹は「当社のＢＩＭプロジェクトとはこういうものという明確な枠組みを示すことで底上げを図っていきたい」と先を見据える。
ＤＤＷでは、ＢＩＭ標準ソフトに位置付けるオートデスクの『Ｒｅｖｉｔ』を軸にしたシステム開発を積極的に進めている。繁戸氏は「各メンバーが自らのもつ強みを生かし、Ｒｅｖｉｔデータの活用価値を最大化する独自ツールを手がけている」と口にする。
２年の開発・検証を経て、今年１月に発表した「ＢＩＭ－省エネ計算プログラム」もその一つだ。標準入力法による建築物の省エネ計算に必要な情報をＲｅｖｉｔデータから自動抽出するもので、４月から新たな確認申請の枠組みとして制度化されたＢＩＭ図面審査用のサンプルモデルによる検証では、外皮情報の取得率が９５％に達する成果を得た。
開発担当の片野美香氏は「庁舎や学校など設計中の複数プロジェクトで具体検証もスタートした。プログラムの使い勝手だけではなく、どのタイミングで誰が活用することが最適であるかも含めてトータルで検証していく」と説明する。実務では確認申請の段階になって省エネ基準に適合しないケースも見られる。清水望実主査は「基本設計など早い段階から意匠設計者がより簡易的に活用できる枠組みが有効になってくる」と付け加える。
近年のＲｅｖｉｔは、ＡＩ機能が拡充されるなどＢＩＭツールとして新たな進化を遂げようとしている。繁戸氏は「ＤＤＷでは省エネ計算プログラムのように、独自ツールの開発によって、われわれの技術ノウハウを付加価値として入れ込んでいる」と明かす。１０件ほど独自アドインを手がける山岸隆主査が「社内から寄せられる技術的な相談をヒントに共通する課題を洗い出し、新たなツールとして実装している」と語るように、まさにＤＤＷがデジタル活用の牽引役を担っている。
東京都内の小学校統合プロジェクトでは、児童約７０人の思い出を画像生成ＡＩによって空間提案として具現化する試みも展開中。担当の清水氏は「画像生成ＡＩとＲｅｖｉｔを組み合わせた新たな空間ワークショップのあり方に挑んでいる」と説明する。繁戸氏も「このようにＲｅｖｉｔデータから設計の価値を導き出す試みを社内ではより重要視している」と続ける。
１１年に同社は独自に策定したＢＩＭのテンプレートを社外に公開し、継続して行われてきたテンプレート整備は設計プロセスの再構築で柱の一つとなる。森翔馬主査は「ＢＩＭ普及と業界発展に向けた当時の思いを受け継ぎ、公開することができれば」と前を向く。このようにＢＩＭ普及に力を注いできた同社は、発注者のＢＩＭ導入のパートナーとしても存在感を増している。
幡宮氏は「東京都や大阪市を始め複数の自治体に対してＢＩＭガイドラインの策定業務を受託しているほか、民間デベロッパー向けの導入コンサルティング実績も増えている。われわれのＢＩＭのノウハウが発注者側に広がっているのは大きな成果」と手応えを口にする。
ＤＤＷは現在７人体制（専任）で運営している。繁戸氏は「社会や顧客の課題を解決することが設計者の使命で、そこに至るまでのプロセスをデジタルの力で変革することが、われわれの役割である」と思いを込める。ＢＩＭデータ活用が高度化する同社の中で、ＤＤＷは多能な技術集団として、その力を存分に発揮している。
この記事は 建設通信新聞 特集「ＢＩＭ２０２６」からの転載です
ｎｅｘｔＢＩＭ：建設デジタル最前線のヒト、モノ、コトにフォーカスしたシリーズ企画