ONESTRUCTIONは、openBIMに関連した解説記事100本をメディアプラットフォームのnoteに一斉公開した。建設DXの基盤となるopenBIMについて、日本語で体系的に学べる環境を整備し、実務者の理解促進と業界全体のデータ活用を後押しすることが狙い。社内で手分けして約８カ月かけて記事化した渾身の100本でもある。
設計、施工、維持管理で利用されるデータはソフトウェアごとに形式が異なり、十分なデータ連携が実現できていないことが課題となっている。この課題を解決する考え方として注目されているのが、ベンダーやソフトウェアに依存しない標準規格を活用する「openBIM」だ。
しかし、その情報はbuildingSMART Internationalなど海外団体が標準化を進めていることから英語による情報発信が中心であるほか、「IFC」「IDS」「bSDD」「BCF」といった個別技術ごとに情報が分散しており、日本語で体系的に学べる資料は限られていた。
同社は約8カ月をかけて100本の記事を制作した。記事は「1記事・1テーマ」を基本とし、専門用語の解説だけでなく、実務での活用場面や技術が求められる背景まで解説している。必要なテーマだけを個別に読むことも、体系的に学習することもできる構成としている。
記事制作にはプロダクト部門や広報部門、役員らが参加し、内容の正確性と分かりやすさを両立させた。制作期間中には約1カ月にわたり毎日2時間の集中執筆時間「もくもく会」を設けるなど、通常業務と並行してプロジェクトを進めたという。
「建設とテクノロジーの架け橋になる」をミッションに掲げ、openBIMを中心としたソリューション開発を展開している同社にとっては単にソフトウェアを提供する狙いだけではなく、建設業で働く人が国際標準や新しい技術を理解し、実務で活用できる知識基盤を整備することの重要性を示した取り組みとなる。
公開した記事は、openBIMをはじめ、IFCやIDSなどの国際標準に加え、建設DXやデータ連携に関する幅広いテーマを網羅している。2026年3月に先行公開した「openBIMとは何か」「IDSとは」の2本の記事は主要検索キーワードで上位表示されるなど、実務者から一定の反響を得ており、その成果を受けて今回の100本一斉公開に踏み切った。
同社は今後も、知識発信とプロダクト開発の両面から建設業のデータ活用を支援し、openBIMの普及と建設DXの推進に取り組む方針だ。
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BIMedia目線ーー２０２９年春から予定されている確認申請のＢＩＭデータ審査に象徴されるように、IFCデータによるopenBIMの流れは着実に進展している。１０月には東京でbSIサミット（国際会議）が開かれ、50か国以上から600人以上もの会員が参加する見込み。ONESTRUCTIONは東京サミットのダイヤモンドスポンサーも務めているだけに、一斉公開した100本ものopenBIM関連記事は国内でのopenBIM意識を盛り上げる狙いもあるのではないだろうか。