ゼネコンのBIM導入が一般化しつつある実態が、日本建設業連合会の建築本部関連委員会に参加する会員企業62社を対象にしたアンケート調査で浮き彫りになった。導入状況は4年前の56％から76％の２割増となり、このうち設計BIMが32％から45％、施工BIMが33％から46％にいずれも１割以上の増加。導入企業では導入から6年以上が89％にも達しており、BIMがゼネコン各社の生産性向上ツールとして定着している状況も見え隠れしている。
ゼネコン各社はBIMを導入する条件をどこに置いているか。施工BIMの場合で実態をみると、回答47社中で6社が全プロジェクトに導入し、請負金額１億円以上が１社、同５億円以上が５社、同10億円以上が２社となり、３割の企業が明確な条件を付けて導入している。47社中25社の53％はプロジェクトの条件に応じて対応しているとしており、明確なラインを決めている企業に比べて導入件数は少ないと想定することができるだろう。
BIM推進組織の設置はどうか。本社に組織を置く企業は47社中40社の85％となり、23年調査の45社中36社の80％に比べ5ポイントの増加だが、見逃せないのは各支店（部門）に推進組織を置く企業が23年時点で7社だったのに対して、25年では12社にまで増加している点だ。BIMの裾野が広がり、より現場に近い各支店に推進組織を置く流れになっていると考えられる。
専門工事業との連携もより密接になっている。BIMモデル連携を実施することがある工種のうち、鉄骨、仮設、衛生、空調、電気の５工種は回答47社の半数以上が専門工事会社と連携している状況もわかった。半数には届かなかったものの、掘削と鉄筋の２工種も対応企業の増加が顕著だった。
現場でのBIMデータ運用もより進展している。ワンモデルでBIMを運用する企業は6社となり、21年の2社から増加しており、統合モデル対応が21年の22社から18社に4社減っていることから、その分がワンモデルに移行したとも読みとれる。一方で重ね合わせモデルでの運用は22年の10社だったが、25年には19社に増加しており、サブコンのBIM対応が増加したことが背景にあると考えられる。
BIM導入を下支えするBIMモデラーの状況も進展が見られる。現在確保できていて将来も充当できるとしている企業は21年に1社だったが、25年には７社に増加した。一方で将来に不安がある企業は22社から25社に増加している。逆に導入企業の裾野が増え、将来への不安も増しているという状況だ。
ゼネコン各社はBIM導入の効果をどこに見いだしているか。回答45社中で半数以上が効果を感じている項目は「関係者間の手戻りのない合意形成」「理解度・情報伝達の確実性の向上」「業務フローのフロントローディング化」「施工性・品質確保の早期検証」「施工計画での有効活用」の５項目となった。とくに「理解度・情報伝達の確実性の向上」に効果を感じている企業が多かった。
また、ツールの導入実態も調査しており、設計や施工だけでなく、CDE（共通データ環境）ツールについて紹介しているところも興味深いところだ。
調査は、日建連の建築本部の委員会に参加する企業62社を対象に50社から回答を得た結果を数値的にまとめたものとなり、同様の調査を行った23 年、21年との比較によって導入状況などを考察した。詳細はこちら