2026年は、後から振り返った時に「AI×BIM元年」と呼ばれる年になるかもしれない。
最近の建設業界ではAIとBIMを組み合わせたサービスや製品が相次いで発表されている。AIとの対話だけでBIMモデルを生成する「LiteBIM」や、点群データからBIM/CIMモデルを自動生成するクラウドサービス「Framy」など、これまで個別に存在していたAI技術が、BIMという共通基盤を軸に急速につながり始めている。
数年前まで、建設業界におけるAI活用といえば、画像認識や施工写真の分類、工程予測など、限定的な業務支援が中心だった。一方のBIMは３次元モデルによる設計・施工・維持管理の情報基盤として普及が進められてきたものの、BIMを使える人が限られることが導入の壁でもあった。
しかし、生成AIの登場によって状況は大きく変わり始めた。AIは単なる質問応答ツールではなく、図面を理解し、文章を読み、画像を解析し、３次元形状まで扱える存在へと進化している。そして、その能力が最も発揮される対象の一つがBIMである。
BIMは建物の形状だけではない。部材、属性、材料、工程、コスト、維持管理情報など、建物に関連する膨大なデータを構造化して保持している。AIにとって、これほど扱いやすく、価値の高い情報基盤は多くはない。つまり、BIMは「人が見る3Dモデル」から「AIが理解できる建設データ」へと役割を変え始めているのである。
この変化は、BIMソフトの操作性が改善されたというレベルの話ではない。例えば、設計初期ではAIとの対話からBIMモデルが生成される。設計変更が行われれば、そのモデルを基に構造解析が自動更新される。施工段階では点群データから現況モデルが生成され、維持管理では設備情報や点検履歴をAIが読み解き、最適な保全計画を提案する。
建物のライフサイクル全体で、AIがBIMを介して判断を支援する流れが生まれつつある。これまでBIMは設計者が使うツールという印象が強かった。しかし今後は、営業担当者が提案資料を作成するために使い、施工管理者が施工計画を立てるために活用し、維持管理担当者が点検を効率化するために利用する。そして、それぞれの場面でAIが最適な答えを提示するようになる。
この流れは、建設DXの考え方そのものを変えていく可能性がある。これまでは、建設業界ではBIMを導入することが建設DXの出発点だった。しかし、これからは、AIが活用できるBIMがDXの基盤になり、それを構築することが企業の競争力になる。
質の高いBIMデータを持つ企業ほど、AIを活用した設計支援、施工計画、積算、維持管理の精度は高まり、その差は時間とともに広がっていくだろう。2026年は、その転換点として記憶される年になるかもしれない。AI×BIMは、まさに企業にとっての技術開発の重点課題になっている。これは社内に蓄積する情報資産をいかに利活用するかという技術継承のテーマにも通じる。
BIMは。これまで人が入力するデータベースだった。生成AIは、そのデータを読むだけでなく、新たなBIMを生成する存在になりつつある。この変化はCADからBIMへの転換以上に大きなインパクトを持つ可能性がある。企業にとって問われるのは、もはやBIMを導入しているか否かではなく、AIが活用できるBIMという「AI×BIM」への対応力を持つことである。間違いなく建設DXは新たなフェーズに入った。
BIMedia編集部 他のコラム記事はこちら