４月にＣＡＤネットワークサービスから社名変更したＣＮＳ（東京都中央区、星野修一郎社長）が、ＢＩＭ教育サービスからＢＩＭ推進支援への拡大に乗り出す。企業のＢＩＭ導入が広がる中、確認申請の新たな枠組みとしてＢＩＭ図面審査がスタートしたことも背景にある。土器屋智彬ＢＩＭ部ＢＩＭ戦略室アシスタントマネージャーは「ＢＩＭへの関心がさらに高まることを見据え、教育コンテンツを充実していく」と強調する。
新社名のＣＮＳには「Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔ Ｎｅｘｔ Ｓｏｌｕｔｉｏｎ」の頭文字を取り、「未来の価値をつくる」ことへの思いを込めた。オートデスク認定の教育機関として２０年以上にわたり活動する同社の教育コンテンツは、直近では２０２４年度と２５年度にＡＴＣ（オートデスクトレーニングセンター）アワードを受賞するなど高い評価を得ている。
当初の教育コンテンツは汎用ＣＡＤ「Ａｕｔｏｃａｄ」を軸にしてきたが、０９年のＢＩＭ元年を境にＢＩＭソフト「Ｒｅｖｉｔ」の講習をスタートし、１５年からはＲｅｖｉｔを軸に展開してきた。講習のスタイルも時代とともに拡充し、現在は個別企業を対象にした対面講習やオンライン講習に加え、コロナ禍からはｅラーニングも展開してきた。
ｅラーニングは、全分野共通のＲｅｖｉｔ基礎編から始まり、意匠編、ファミリ編に加え、設備分野のＭＥＰ関連も取りそろえ、全９コースを展開中。現在、利用者は組織設計事務所やゼネコン、設備工事会社などに至るまで、多岐にわたっており、すでに累計で１４００人を突破した。
対面講習やオンライン講習も盛況だ。講師の操作している画面を共有し、受講者がそれにならって操作していくスタイルを確立しており、初めてＲｅｖｉｔを学びたいという企業からのニーズをしっかりと取り込んでいる。高橋伸明営業マーケティング統括部フィールドセールス１グループグループリーダーが「オリジナル講習にも対応している」と強調するように、企業の要望に応える柔軟性も強みだ。
６月からは、建設クラウドプラットフォーム「Ｆｏｒｍａ」向けのＣＤＥ（共通データ環境）講座もスタートする。高木陽平ＢＩＭ部エンジニアリンググループグループリーダーは「新しくなったＦｏｒｍａへの関心は高く、講座の準備を早急に進めてきた。ＢＩＭ担当者だけでなくプロジェクトマネージャーや管理者クラスにも参加してほしい」と呼び掛ける。
ＣＤＥ講座への対応に合わせ、ｅラーニングで提供しているＲｅｖｉｔの基礎編も刷新する。土器屋氏は「ＣＤＥの流れを見据え、Ｒｅｖｉｔ操作の土台をさらに充実させる必要があると考え、基礎編を大幅にリニューアルする。１１月をめどに実務向けのＲｅｖｉｔ講座も準備を進めている」と明かす。
担当する宮澤奈月ＢＩＭ戦略室アシスタントマネージャーは「基本操作を理解している人を対象に、実務でどのようにＲｅｖｉｔを活用すれば効果的であるかを提示した内容にしていきたい」と話す。組織設計事務所などからアドバイスを受けながらテキストの作成も始めた。
実務編の最適なコンテンツづくりに向けた企業への調査にも力を注ぐ。組織設計事務所やゼネコンの計４０社を目標にヒアリングを始めた金庭史弥ＢＩＭ戦略室マネージャーは「各社のＢＩＭの導入実態を踏まえ、実務編のレベル感を見極め、最適なコンテンツづくりに役立てたい」と考えている。
教育コンテンツの拡充に乗り出した同社は、ＢＩＭ教育の対象範囲を徐々に広げていく方針だ。土器屋氏は「ＢＩＭを導入したものの、うまく活用できず悩んでいる場合はまず体制の見直しから始めてほしい。操作教育と組織体制の両輪がそろってＢＩＭは組織の力になる」と呼び掛ける。高橋氏は「これからは教育の視点からＢＩＭ推進を支援する企業へと、われわれ自身も進化していく」と続ける。ＣＮＳは建設業界のＢＩＭ普及に向け、新たな力強い一歩を踏み出そうとしている。
この記事は 建設通信新聞 特集「ＢＩＭ２０２６」からの転載です