Arentが建設分野を対象にしたアンケート調査で、建設DX推進に向けた取り組みとして「BIM活用」に続き、「AI活用」が大きく伸びていることがわかった。加えて建設DX推進が「実行フェーズ」から成果を出す「完了フェーズ」へと着実に移行し始めている状況も浮き彫りになった。
調査は同社が2025年1月～12月の期間に実施したイベント参加者にアンケートしたもので、有効回答数は 411件。DX推進が「実行フェーズ」（実施済み、実施中、試用期間中の合計）にある企業の割合は24年調査の67.7%から、2.5㌽増の69.2%と高水準を維持しており、特に「実施済み」と回答した企業は2.7%から8.2%へと約3倍に増加した。同社は「DXが検討・試行段階から完了段階へと着実に移行し始めた」と分析している。
ＤＸ推進の中身では、BIM活用が33.1%を占め、引き続き首位を維持しつつ、AI活用が2024年の21.9%から28.0%に大きく割合を伸ばした。BIMedia編集部では、生産性向上の手段としてＢＩＭデータ活用を推し進める中で、蓄積したデータを業務自動化などの付加価値として利活用する手段としてAIの活用に乗り出す意識が高まっていると推測している。
一方で依然として「DX人材不足」が17.3%を占めるとともに「ノウハウの属人化」が2024年の11.6%から15.9%に大きく割合を高めた。同社はDX実行が進む中で「ノウハウをいかに組織全体で共有・活用するかが新たな課題となっている」としている。個別システムの導入は進むが、データを組織横断的に活用するための「データが整理されていない」「データ連携が困難」という課題も依然として上位を占めており、「データ基盤の整備が喫緊の課題として顕在化している」と付け加える。
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