野原グループのBuildApp総合研究所が全国の建設産業従事者1000人を対象に、超高齢化社会による労働不足を懸念する2025年問題を題材に調査したところ、BIMやデジタルツールが「技術継承に役立つ」と考える層が全体の約７割に達し、教育時間不足やマニュアル化の遅れを課題視し、動画やICTで効率化を図ろうとしていることが浮き彫りになった。一方で「役立たない」と考える約３割の層は、技術は職人の腕という認識が強く、デジタルでは身につかないと考える傾向がある。
同社によると。建設DXツールには「人が増えなくても質とスピードを落とさない現場をデータで作り、生産性向上に貢献することが求められている」と分析している。このギャップを埋めるには、プロセスの「可視化」「標準化」「共有」するクラウド基盤が必要とし、設計から生産、施工への情報を一気通貫で管理し、熟練の暗黙知を動画・データで形式知化することで研修から戦力化に寄与させることが重要になるとしている。
調査は、2025年11月14日～11月21日にインターネット調査で全国の建設産業従事者１０００人を対象とした。
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