三井不動産レジデンシャルは、米国・ラスベガスで開催中のエレクトロニクス展示会「CES2026」で、建築時のCO2排出量を約40％削減を達成する新たな建築モデルを建築系スタートアップのVUILD（神奈川県厚木市）とともに発表する。
建築モデルは、地上14階建て130戸の分譲集合住宅において、VUILDが保有する特許技術を活用した「曲面シェルスラブ木質ハイブリッド工法」により建築時のCO2排出量を約40％削減するもの。算定では三井不動産と日建設計で作成したマニュアルをベースに不動産協会が策定した「建設時GHG排出量算出マニュアル」を適用した。
一般的な集合住宅の床スラブは、200mm程度の厚さが必要とされているが、曲面シェルスラブ木質ハイブリッド工法では、床スラブを曲面形状とすることで、荷重を効率よく分散することができ、スラブ厚を最薄約80mm程度まで抑えることができる。建築時に使用するコンクリート量の削減も可能になり、スラブ形成時の型枠を内装仕上げ材としても活用することで、内装の木質化によるCO2削減にも寄与するという。このほか電炉で生成した鉄を使用した鉄骨に木を被覆することで、建物の高層化に伴う、耐火性能要件へ適合しつつ、木材の積極的な利用し、CO2排出量の削減を可能にする。
CES2026は世界最大規模のエレクトロニクス展示会となり、三井不動産レジデンシャルはカーボンニュートラル社会と環境共生を目指した未来の街「サステナブルパークシティ構想」を展示する。三井不動産グループでは2030年度までに温室効果ガス排出量を2019年度比で40％削減し、2050年度までにネットゼロの達成を目指している。2022年からCESに出展しており、今回で4回目となり、過去の出展では生活時のCO2削減施策として、伝統的な日本家屋の知見を活かした環境負荷を軽減するパッシブデザイン住宅などを展示している。
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