設備工事会社１７社から約６０人のＢＩＭ推進担当らが参加したオートデスク主催の第３回ＭＥＰ（機械・電気・衛生）ラウンドテーブルは、今年９月に米国で開かれた同社の国際カンファレンス『Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ（ＡＵ）２０２５』で発表された先進テクノロジーが今後、ＢＩＭの流れをどう変えるかを示す内容となった。
ＡＵ２０２５の解説をした同社の岡部一郎技術営業本部建築・土木テクニカルソリューションエグゼクティブは「２年前のＡＵ２０２３ではワークフローにデータを流す必要性を呼び掛け、当社自身がクラウドプラットフォームカンパニーになることを宣言した。ＡＵ２０２５ではそのワークフローの中にＡＩ（人工知能）が組み込まれ、プラットフォーム自体がより進化し、業務の在り方を大きく変えていくことを伝えた」と説明した。
企業がＢＩＭを出発点に建設ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）推進に踏み込む中で、より重要なのは情報を共有する受け皿としてのプラットフォームであり、先行する企業では共通データ環境（ＣＤＥ）を構築する流れが広がり、その基盤としてオートデスクの建設クラウドプラットフォーム『Ａｕｔｏｄｅｓｋ Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ Ｃｌｏｕｄ（ＡＣＣ）』を導入している。今後、ＡＣＣの中にＡＩ機能を拡充していくことで「業務の幅もスピードも進化し、より多様なＢＩＭデータ活用が実現していく」と付け加えた。
同社はＡＵ２０２５の開催に合わせ、ＡＥＣＯ（建築・エンジニアリング・建設・運用）向けクラウド『Ｆｏｒｍａ』を刷新し、ＡＩネイティブなエンドツーエンド型プラットフォームとして提供するとともに、ＡＣＣと統合することで企画・設計から施工、運用に至るまでをシームレスにつなぐライフサイクル基盤を実現していくことを発表した。ＢＩＭソフト『Ｒｅｖｉｔ』やＢＩＭ／ＣＩＭツール『Ｃｉｖｉｌ ３Ｄ』など各アプリケーションユーザーに、ＡＣＣのアクセス権限を与えることも位置付け、ＣＤＥの中で作業が進むことが今後の潮流であることを示した。
ＡＩ機能の積極的な導入に伴い、同社はセキュリティー対策としてＡＩマネジメントシステムの国際規格ＩＳＯ４２００１の認証も取得した。これはＡＩを利用したシステムやサービスが急速に広がる中で、生成ＡＩによる機械学習などのデータ安全性を担保する重要な規格となり、２３年１２月に発行された。同社はＢＩＭベンダーの中でも先行して認証を取得した格好だ。
既に同社製品ではＡＩ機能による業務の進化が始まろうとしている。例えばＲｅｖｉｔでは、照度基準に満たないため採光を調整したいと指示を出すと、ＡＩがその問いを受けて窓の大きさを自動で変えてくれる。岡部氏は「Ｒｅｖｉｔと対話しながらモデルが作り上げられる世界が目の前に来ている」と強調した。モデリングだけでなく、気象条件から水セメント比の最適な設定を示すほか、契約仕様書の中を読み解き、どの部分が重要であるかを助言する。同社の維持管理プラットフォーム『Ｔａｎｄｅｍ』の事例では現場のＩｏＴ（モノのインターネット）センサーと他のシステムをつなぐことで予知管理システムの精度もより進化しようとしている。
同社のアプリケーションでは、ＡＩが公開されているＡＰＩ（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を探し、最適なコードを作成して実行するような流れが現実味を帯びようとしている。それを実現するキーテクノロジーが、ＡＩと外部のツールやデータソースを接続するための標準化された技術規格「ＭＣＰ（モデル・コンテキスト・プロトコル）」だ。ラウンドテーブルでは、建設ＤＸコンサルティング会社のＡｒｅｎｔがその有効性を分かりやすく紹介した。
この記事は建設通信新聞からの転載です